【調査速報レポート】組織サーベイの活用に関する市場調査

「望まない離職」を生まない組織づくりを支援する株式会社OKAN（本社：東京都豊島区、代表取締役：沢⽊恵太、以下OKAN）は、組織サーベイを実施している企業の経営者・役員・人事担当者515名を対象に、組織サーベイの活用に関する市場調査を行いました。

▼サーベイ活用に関する調査の実施

少子高齢化による労働力人口の減少が課題となる中、企業による離職防止や人材定着のための取り組み（リテンションマネジメント）は、持続的な成長のために不可欠な重要課題です。リテンションのために企業課題を可視化する有効な手段として、多くの企業が組織サーベイ（従業員サーベイ）を導入していますが、サーベイの本質は実施ではなく、その結果を施策に繋げる「活用」にあります。組織サーベイを戦略的なツールとして機能させ、組織課題の解決に繋げるための参考データとすべく、このたびサーベイ実施や活用における具体的な課題を紐解く市場調査を実施しました。

調査サマリ

• 多くの企業が組織サーベイを「現状把握」（23.8%）や「効果測定」（18.4%）といった組織のメンテナンスのような目的で利用。
• 組織サーベイの課題は「スキル不足」（平均26.1%）が「工数不足」（平均14.1%）を大きく上回り、ノウハウ不足が活用を阻む最大の障壁に。
• 「経営層/従業員の意識・理解不足」により、サーベイ結果を人材戦略に落とし込む段階での合意形成や、協力・納得感を得ることに苦慮している傾向が判明。
• 組織サーベイ実施後の結果を「開示している」企業は30.1%にとどまり、7割の企業が結果を限定的にしか共有していない実態が明らかに。

調査結果は こちらのPDFファイル にてご確認いただけます

組織サーベイの活用に関する市場調査

・調査主体 株式会社OKAN
・調査方法 インターネット調査
・調査委託先 株式会社マクロミル（ https://www.macromill.com/ )
・調査期間 2025年10月24日(金)～2025年10月29日(水)
・調査対象 組織サーベイを実施している企業の経営者・役員・人事担当者515名

※構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、個々の集計値の合計は必ずしも100％とならない場合があります。

▷本調査の利用について

本調査の内容を引用される際は、引用元として「株式会社OKAN」とご記載ください。